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転職ノウハウ

by小野進一 小野進一

退職交渉で立ち止まってはいけない

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新しいキャリアのステップアップを求めて転職する際には、多かれ少なかれ「退職交渉」が存在します。誰しもが避けて通れない道ですが、その際には、かなりの高確率で「引き止め」にあうことになります。

手を替え品を替え、いろいろな引き止め交渉をされることでしょう。しかし、そこで立ち止まってはいけません。毅然とした態度で、退職の意志を貫くことが大切です。

とはいえ、お世話になった会社。決して後ろ足で砂をかけるようなことなく、できれば円満退職したいものです。とくに同じ業界での転職の場合、今後も顔を合わせる機会がありますし、取引先になることもあります。喧嘩別れは、できるだけ避けなくてはいけません。

そんなことを考えているうちに、せっかく転職先の内定を獲得したのに、数か月にわたって退職交渉が難航……。もしくは、「給料アップ」を提示されて結局退職しなかった……といったことは、特にはじめて転職する方や重要なポストについている方に多い「あるある話」です。

※転職をオススメするコンテンツではありません

退職交渉で立ち止まってはいけない

個人の能力や職場からの期待度などにもよりますが、職場からの引き止めは大なり小なりあるものです。特にはじめての転職では、「こんなに自分のことを大切に思ってくれていたのか!」と思わされるほどの熱烈な引き止めに、転職を思いとどまろうと考えてしまいがちです。

しかし、基本的には引き止めに応じる必要はありません。

会社には会社の都合がありますが、あなたのキャリアや人生はまぎれもなくあなたのものです。自分の将来は、自分の意思で決定する必要があるからです。

長い目で見ると、「辞めなくて良かった!」と感じるケースはほとんど存在しません。

その大きな理由としては、次の2つの理由が挙げられます。

引き止めのために提示された条件が実現するとは限らない

引き止めの手段としてよくあるパターンは、次のようなものになります。

  • 昇給や昇進を持ちかける
  • 異動の希望を実現させる
  • 職場への不満を聞き出し、業務改善を約束する

退職を言い出した際に、「給与や役職に不満があるのだろう」と考えられることは当然のことです。 昇給や昇進を持ちかけることで、退職を思いとどまらせようとしてくるでしょう。また、現在の部署への不満があるのかと考えられると、異動の希望を実現させることを提案してきます。さらに、業務への不満を解消するために、業務改善を約束するという方法も良くとられる手口です。

会社が引き止めるのは「当然」

会社(上司)が、社員の退職を引き止めようとすることは、当然のことです。ですから、社員を引き止められるように、最善の努力をしてくれる企業もあります。

しかし、このような提案は、退職を思いとどまらせるための、その場しのぎの言葉でしかないことが多いものです。

 

例えば、給与アップを提案された場合、今まで給与をアップしてくれなかったのはなぜでしょうか?理由はあるでしょうが、あなたをできるだけ安い給料で雇いたかったということに他なりません。「高い給料を出してあげたい」とは、思われていなかったということではないでしょうか。

※企業が人件費を少しでも安く抑えたいと思うのは当たり前なので、それ自体は非難されるようなことは何もありません

ではその条件が実現するなら転職/退職しないのか?

転職を引き止めるために、給与アップや異動などを実現してもらえる場合もあります。しかし、この場合にも考えてほしいことがあります。給料が上がったら/異動できたら退職しないのか?ということについてです。

退職理由は、いくつかの要素が複合的に絡み合っているケースが多いものです。もちろん、その点さえ解決すれば喜んで現職を続けたいと思っているのならば、転職をする必要などはありません。

しかし、「辞めよう…」「転職しよう!」と決断すると同時に、その会社や事業に対しての思いが切れてしまっていることも多いものです。

仮に退職を思い留まったとしても、気持ちが切れてしまった状態でいたら、果たして長続きするでしょうか?

そのような場合には、「その会社を辞めようと思った問題の本質」を見極めることをおすすめします。

一度退職を検討した社員を会社は大事にするか?

引き止めに応じて会社に残ったとしても、一度退職すると言い出した社員を会社が大事にしようするでしょうか?その点についてを考えてみるべきです。

「辞めようと思っている社員」イメージがつく

退職の意志を知ってしまった上司は、表面上は今までと変わりない態度で接してくれるかもしれません。しかし、内心では「こいつ会社辞める気だったんだよな」と考え、色眼鏡で見られることになってしまいます。

管理職への昇進が遅れたり、会社の事業が傾いた時などには真っ先に人員整理の対象とされたり、といった不利な扱いを受ける危険性も高くなります。

なぜなら、一度辞めると言った以上、いつまた辞めると言い出すかわからない危険な人材になってしまったからです。

辞めたいと思っている噂が広まる

直属の上司にしか退職の話をしていないのにも関わらず、退職を願い出たという話は噂となって、広く社内に広まってしまいます。部署内ならまだしも、他の部署にも伝わって、仕事がやりづらくなってしまう場合もあります。

余計な気を遣われて、腫物を扱うような態度を取られたりします。そのような態度を取られるとツライものですし、相手に対しても気を遣ってしまいます。お互いに気まずくなり、仕事がやりにくくなってしまいます。

辞めるリスクを考慮されてしまう

あなたがマネジメントのポジションにいる場合、「退職したいと考えているかもしれない」社員を重用するでしょうか。

いつ辞めてもいいように、できるだけ早く対策を打っておこうと考えるでしょう。再び退職を願い出てくるリスクを考慮して、あなたの「代わり」の準備もするでしょう。

そうなると、あなたの重要性は下がります。そのような状態で、「今までよりも大事にしてくれる」ことはなくなるでしょう。

マネジメントが優秀であればあるほど、このリスクは大きくなってきます。

本当に退職すべきかよく考えることは大切

以上のようなことを考慮すると、退職交渉で立ち止まる意味がないことは分かります。それでも、退職を申し出る前にしてみることはあります。本当に退職すべきかをよく考えてみることです。

退職はあくまで最後の手段

転職は、キャリアアップや挑戦であることと同時に、大きなリスクでもあります。転職しないで済むならば、転職はしない方が良いと言えます。あくまでも、退職は最後の手段として考えてください

電車にもテレビにも人材紹介会社の広告は溢れかえっていますが、雰囲気にのまれるべきではありません。会社に対して不満があるならば、今の不満を解消するために努力することも大切です。

退職のリスクを考える

今は退職をしたいと思っている会社ですが、入社したときには夢も希望も持って入社したはずです。入社した当時とは状況が違っているかもしれませんが、今後転職する会社の状況も変わらないという保証はありません。

今現在の「辞めたい」という気持ちに囚われすぎていて、冷静な判断ができていない可能性があります。転職後の会社の内情についてを、今一度調べてみることも必要かもしれません。

社内で解決する努力を

キャリアを積み上げてきた方ならお分かりでしょうが、努力することで状況が改善できる場合も多分にあります。現在の会社で改善の努力をしたのかどうかは、職務経歴書を見ながら採用面接で聞かれるテーマの1つでもあります。人間関係で悩んでいるならコミュニケーションの改善、残業が多いなら業務フローの見直しなどを試みることも有効です。

改善に向けて努力をしたにもかかわらず状況が改善しなかったり、個人の努力ではどうにもならない事情があったりする場合、それは転職もやむを得ないと考えられます。そのときはじめて、「転職すべき(転職しなければ解決できない)」状況だといえるでしょう。

引き止められないためのポイント

 

退職の際に起こる面倒な点として、会社からの「引き止め」があります。このような引き止めに合わないためには、注意しなければならないいくつかのポイントがあります。

上司に相談しない

 

退職を考えているときには、上司に相談をしないようにしましょう。相談をするということは、退職を迷っていると受け取られがちです。そうなると、引き止められることは当然の結果となります。業務において「報告・連絡・相談」は必要ですが、退職に関しては「報告」だけするようにしましょう。

繁忙期を避ける

 

繁忙期で人出が足りない時に退職を願い出ると、引き止められる可能性が高くなります。繁忙期の退職は、職場に大きな迷惑をかけることになり、引き継ぎをするのもひと苦労です。繁忙期が落ち着く時期ならば、会社も余裕を持って対応をしてくれます。会社への迷惑を最小限に抑え、引き止めに合わないためにも、繁忙期を避けて退職を願い出るようにしましょう。

引き止めをうまくかわすためのポイント

実際に退職交渉の段階に入っていくと、会社からの引き止めがあります。引き止められると、「辞めよう」と思っている気持ちが揺らいでくる場合があります。思いを持って仕事に取り組んでいればいるほど、当然の気持ちであると言えるでしょう。

では、引き止めをうまく逃れるには、どうしたら良いのでしょうか?

引き止めにくい退職理由

会社の引き止めに打ち勝つためには、引き止めにくい退職理由、つまり個人的かつ前向きな内容を伝えることが効果的です。

現職では実現できない事柄

「他にやりたいことができた」「キャリアアップを実現したい」などの個人的で前向きな理由であれば、会社側の問題ではないため、会社は引き止めようがありません。

一方、人間関係や待遇に関する悩み・不満を伝えた場合、「改善するから考え直してくれ」となり、退職への道のりが難航しがちです。

(筆者より)いわゆる”ブラック”な環境では「それはお前のせいだ」とむしろ罵倒される……といったケースもありますが、改善に努めてもどうにもならなかった事柄を会社側が他責に(あなたのせいに)してくるなら、遠慮はいりません。

現職では実現できない事柄

家業を継ぐなど家庭の事情や体調不良といった事柄も、理由としては有効です。個人的な事柄は会社といえども踏み込んで聞けないので、ある程度ははぐらかすことができます。

ただし、嘘をつくことはおすすめしません。

キャリアはこれからも続いていきます。必ずしもすべてを正直に伝える必要はありませんが、いつかバレる可能性のある嘘は、自分の首を絞めるリスクがあります。

交渉がスムーズにいかないなら一度持ち帰る

会社もあなたが必要であればあるほど、強く引き止めにかかるため、退職交渉は時間がかかるケースも少なくありません。話が平行線のまま我慢比べの状態になる、もしくは上司が怒鳴り散らして話合いにならないケースなども考えられます。

膠着状態になったり、分が悪いなと感じたりする場合は、「いったん考えさせてください」と一度持ち帰りましょう。次の機会でも意思が変わらないことを示し、その次も……と、何度かこのやり取りを繰り返します。相手を根負けさせて退職を認めさせることは、退職交渉の常套手段です。

最終手段

「後任が見つからないので退職は認めない」「今は繁忙期なので後にしてくれ」などと、いつまでたっても退職を認めてもらえないケースも考えられます。

退職をする権利

しかし、労働者が退職する権利は法律で認められています。後任の選定や業務の繁忙期といった事情は企業側の都合であり、労働者には関係ありません。上記のような理由で会社が退職を認めない場合は、違法行為に当たる場合があります。

あなたの人生やキャリアは、あなた自身のものです。会社の言う通りにする必要はありません。

退職交渉とは、会社と労働者が円満にお別れするためのものです。しかしながら、会社と戦ってでも絶対に辞めるという強い気持ちをすでに固めているなら、会社がどんなに退職を認めようとしなくても退職届を提出しましょう。提出から2週間で退職が可能です

最後の最後の手段

ちなみにですが、さらに強い意志を示す方法として内容証明郵便で退職届を郵送することも可能です。しかし、これは法的に争う姿勢をとることと同じになります。本当に最後の最後の手段なので、円満退職するならば、この方法は取るべきではありません。

基本的には使うべき方法ではないので、ご注意ください。あまりにもブラックすぎて2度と会社に行きたくない場合や、健康を害している場合などのみに限定してください。退職を代行してくれる退職代行サービスもありますが、こちらも同様になります。

退職までの流れ

念のため、退職交渉のやり方に関しても確認しておきましょう。退職までの基本的な流れは、以下の通りです。

転職活動

面接

内定

オファー面談

内定受諾

退職交渉(直接の上司に相談)

退職願・退職届の提出

最終出勤

有給消化

退職

入社

退職までの活動で、重要なポイントをおさえていきましょう。

内定受諾を伝えた後に退職交渉に入る

退職交渉に入るのは、転職先から内定を得て、内定受諾を伝えた後にするべきです。なぜなら、万が一退職届を受理された後に何かの事情で内定取り消しになってしまったら、失業してしまうリスクがあるためです。

現在はコロナの影響もあり、大手企業でもすべての採用活動を突然ストップするケースが多々あります。オファーレターを貰ったからといっても、油断は禁物です。必ず、内定獲得後に行われる、労働条件や入社時期等を確認するオファー面談を受けて、内定受諾の意思を示してから退職交渉に入りましょう。

よほど金銭的な余裕がある場合でもなければ、退職してから転職活動をはじめるパターンは避けるべきです。貯金が減っていく焦りから、希望の条件を下回る企業で妥協してしまい、転職が失敗するパターンが多くなります。

希望日の1か月前に退職届提出

退職届は、希望日の1か月前に提出すれば問題ありません。

労働基準法上では、退職希望日の14日前に提出すればOKとされています。しかし、業務の引継ぎや後任の決定も含め、会社側の都合を考慮すると遅くとも1か月前までには提出する必要があります。

ただし、「6.5年以上在籍すると申請から退職まで3か月必要」といった規定があるなど、会社によっては退職届の提出期限が異なる場合があります。退職届を提出する際には、所属企業の就業規則を確認するようにしてください。

また、基本的に退職届は、直属の上司に対面で手渡します。いきなり提出するのではなく、事前に相談して退職の了承を得た後に提出することがマナーです。

※内容をいわずに「ちょっと相談があるんですけど…」などといわれると退職の相談かと思ってドキッとするのがマネジメントあるあるです。

できるならば円満退職を目指す

退職するとしても、今の会社の人とは、また出会う機会があるかもしれません。「どうせ辞めるから」と適当な態度で臨むのではなく、円満退職を目指して努力しましょう。

円満退職のために必要なポイントは、以下の3つです。

  • 引継ぎはしっかりと行う
  • 業務は最後まで手を抜かない
  • 社内社外問わずお世話になった人への挨拶はしっかりと行う

退職のことが頭にちらつくと、どうしても業務がおざなりになりがちです。しかし、「飛ぶ鳥後を濁さず」の気持ちで、最後まで精一杯業務をやり遂げましょう。

また、去り際の挨拶も重要です。直属の上司や同期だけでなく、一度でも関わりを持った相手には「お世話になりました」と一言入れるようにしましょう。挨拶があるかないかで、その後の態度は大きく変わるものです。今後のことも考えて、挨拶は必ず行ってください。

入社時期や条件交渉は転職エージェントの仕事

転職エージェントの仕事は、案件紹介と面接日程の調整だけと思われがちですが、内定後の入社時期や年収などの条件交渉も代行することが普通です。

転職をする際には、スムーズに転職できず空白期間は生じないのか、本当に年収がアップするのか等、さまざまな心配事が生じると思います。しかし、転職先との交渉に関しては、転職エージェントに一任してもらって構いません。

あなたがすることは、今の職場を円満退職することに集中するだけです。転職エージェントのコンサルタントやキャリアアドバイザー(CA)は、いつから退職交渉をはじめれば良いか、といったことにも相談に乗ってくれます。

私たち「プロの転職」も、こうしたエージェントの1つです。最大限に活用して、あなたの転職を成功させてください。キャリアのご相談はオンラインでいつでも伺っています。

 

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まとめ

退職時には、かなりの高確率で引き止めに合います。しかし、原則として引き止めには応じてはいけません。昇給や異動などをちらつかして会社にとどまるよう説得してきますが、残留したとしても、会社があなたを大事にしてくれる可能性は低いでしょう。

退職の意思を伝える前にできることを行い、退職の決心を固めたならば、最後まで自分の意思を貫き通すべきなのです。

転職エージェントを利用すれば、転職先との条件交渉も代行してくれるため、退職交渉に専念することができます。円満退職実現のためにも、ぜひ転職エージェントを利用してください。

 

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小野進一

小野進一

この記事を監修した人 小野進一 株式会社ホールハート代表取締役CEO

大学卒業後、大手クレジット会社、日本最大手の企業信用調査会社を経て宣伝会議へ転職。同グループ内で人材紹介会社の創業社長、宣伝会議取締役を経て、2008年ホールハート創業。広告業界に強力な人脈を持ち、2万人以上の求職者支援の実績。これまでのキャリアを活かした他業界への転職支援実績も豊富。人材業界20年の大ベテランで、裏表のない人懐っこい性格からファンも多い。圧倒的な経験と情報量を裏打ちとした、「人」と「人」を繋げるマッチングが持ち味。一般社団法人マーケターキャリア理事を務めている。 受賞 第7回 日本ヘッドハンター大賞(2014年度) 広告 部門 MVP 第8回 日本ヘッドハンター大賞(2015年度) 広告 部門 MVP DODA Valuable Partner 2018 BEST CONSULTANT賞

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