byプロテンMZ編集部
《2021年12月最新版》広告代理店 売上高ランキング (総合広告代理店からインターネット広告代理店まで)
この記事では、よくある総合広告代理店(統合マーケティングエージェンシー)だけのランキングではなく、今非常に好調なインターネット広告代理店(デジタルエージェンシー)も含めたランキングをまとめました。
あわせて日本の広告市場もまとめていますので、業界全体を俯瞰しながら業界動向についても解説します。
- 現在の代理店より大きな予算・大手ナショナルクライアントと仕事がしたい方
- 事業会社でマーケの知見を活かしたい方
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- 成長率の高い企業へ転職を検討している方
目次
広告業界の市場規模は?
株式会社電通発表の「2020年日本の広告費」によれば、2020年は、コロナウイルス感染症の拡大影響により、各種イベントや広告販促キャンペーンの延期・中止により、4-6月期を中心に大幅減少、7月以降に徐々に回復の兆しを見せたものの、前年比88.8%の6兆1,594億円でした。
これは、東日本大震災のあった2011年以来、9年ぶりの売上額がマイナスとなり、リーマン・ショックの影響を受けた2009年(前年比88.5%)に次ぐ、下げ幅となったそうです。
日本の広告費は、下図のように大きく「マスコミ4媒体広告費」、「プロモーションメディア広告費」、「インターネット広告費」に分類しています。
それぞれの媒体別構成比を見て見ますと、「マスコミ4媒体広告費」が36.6%、「プロモーションメディア」が27.2%、「インターネット」が36.2%です。
2019年の売上媒体別構成比と比較してみますと、広告費は「マスコミ4媒体」が前年比86.4%、「プロモーションメディア」が前年比75.4%と減少しており、「インターネット」は前年比105.9%と言う数値となり、実質広告費用は増加となっています。
他の媒体広告費が落ち込んでいる状況に反して、インターネット広告費がプラスになった主な要因は、Eコマースや、コロナ禍における巣ごもり需要で、SNS、動画配信サービス、ネット通販などが売り上げを伸ばしていきました。
そして、それらに関するインターネット広告市場が、前年にもまして成長しているからであると思われます。
この3年間のインターネット広告費の伸びを見ると、2018年は1兆7589億円、2019年が2兆1048億円、そして2020年は2兆2,290億円(前年比105.9%)と言う数値となっています。
なお、欧米諸国ではすでにインターネット広告が、テレビ広告を抜いて1位になっているといわれており、日本においても、インターネット広告市場が更に加速度的に盛り上がっていくだろうと予想されています。
広告代理店 最新売上高ランキング(2021年12月更新)
お待たせ致しました。いよいよ広告代理店の2021年版最新ランキングを発表致します。
差し替えデータ(添付の日本経済新聞社の資料を読み込みました)
(ADKをどうするか判断が難しく、一応2019年決算額で判断しました)
前年の1位である電通を抑え、博報堂DYホールディングスが、1兆2979億4700万円で堂々1位となりました。(この数値は、大広、読売広告社が経営統合されたためで博報堂単体での連結決算2021年3月期では9,069億9,900万円)
2位は、電通で9,392億4,300万円(2020年12月期)そして3位は、サイバーエージェント売上高は6,664億6,000万円(2021年9月期)のうち広告部門の売り上げは3213億1,300万円【前年同期比19.3%増】)、4位がADKホールディングスで3528億5100万円(2019年12月期)、5位がインターネット広告を扱うデジタルホールディングス(旧:オプトホールディングス)で、887億6,800万円(2020年12月期)、6位がジェイアール東日本企画 886億9800万円(2021年3月期)、そして7位に東急エージェンシー850億5,600万円(2021年3月期)となっています。
3位のサイバーエージェントは、2020年に引き続き3位にランクインしており、不動の地位を固めつつあります。
以上がベスト3、長らく3位に位置していたADK(アサツーディ・ケイ)は、4位に位置してはいるものの決算データが2019年のものなので、今後も他社からこの4位の地位を追いかけつつある状況ではないでしょうか。
2020年ランキングの時は、2083億円の売上高で5位だったD.A.コンソーシアムホールディングスや6位だった大広は、現在博報堂の傘下に入っており、来年以降のもさらなる業界の再編が進んでいくような大きな動きがある可能性も出てくるのではないでしょうか?
ランキングを見ていくと、総合広告代理店もグループ傘下に入るとか、合併するとか売上の減額をカバーするために様々な動きをしていくでしょう。
その中でも特長的なことは、インターネット広告を専門に取り扱う広告代理店の台頭ではないでしょうか。
数年後には、ランキングの半数以上の会社がインターネットに特化した広告会社になるような気配が推測されます。
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インターネット広告会社は、今後の業界の時代を担うか?
総合系の広告代理店・インターネット系広告会社は新卒から大変人気の業種です。
2021年現在、広告業界における求人も昨年に比べ回復傾向にあります。
特にランキング上位の会社は、即戦力の経験者だけでなく、未経験者でも積極的に採用する方針を取っていく傾向にあります。
特にサイバーエージェントを始めとした人気のインターネット系広告会社は20代であれば異業種からでもポテンシャル採用を行っているケースは少なくありません。
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直近過去3年間の広告業界を振り返ると…
電通を中心に博報堂およびアサツーディ・ケィの上位3社で全体の売上の40%を占めて広告業界を牽引していたその構図は、2000年当時からこの3年前まで続いてきました。
その変化をつくり出した要因が、インターネットの流れに対応した広告代理店が売上を伸ばし、既存のメディアに依存している広告代理店は売上を大きく減少させたことが挙げられます。
最新のランキングでも、昨年に続きサイバーエージェントが3位に入ってきており、広告業界のシェアが変わってきていることが見て取れます。
広告代理店 売上ランキングのまとめ
売上高の順位だけでその企業の価値は決まりませんが、市場規模や業界での地位を俯瞰して確認しておくことは、長いキャリアの中で就職先、転職先を考える貴重な材料になります。
昨今の転職売り手市場によって、特にインターネット広告を事業の柱にする広告代理店では、業界経験者はもちろん、業界未経験者も積極的に採用しています。
中でも、新卒の就活の際に広告業界を志望していた方や、企画力・マーケティングスキルを高める目的で多くの業界未経験の方々が日々転職を実現している実情があります。
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