by小野進一
【広告業界の職種】デジタルエージェンシーの営業職:Web領域のプロモーション提案を司る!年収・転職事情
広告業界のさまざまな職種を解説するシリーズ、今回はデジタルエージェンシー(インターネット系広告代理店)の「営業職」を取り上げます。
仕事内容や必要なスキル、年収、転職事情について見ていきましょう。
目次
デジタルエージェンシー(インターネット系広告代理店)とは
インターネット系広告会社とは、その名の通り、インターネットに特化した営業を展開している広告会社を指します。
TV、雑誌、新聞、ラジオなど、いわゆる4マスといわれる従来の広告媒体を扱う「総合広告代理店」に対し、「デジタルエージェンシー(インターネット系広告代理店)」と呼ばれています。
インターネット広告には、クリック回数で費用が生じる「クリック型広告」や最終的な成果により報酬が決まる「成果報酬型広告」などいくつかの種類がありますが、どれも目に見える数値で広告効果を確かめることができるため、多くの企業が取り入れるようになり、成長著しい分野です。
日本の代表的なデジタルエージェンシーには、サイバーエージェント、オプト、セプテーニ、アイレップ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(通称DAC)などがあげられます。
広告代理店売上高ランキングからもわかるように、従来の媒体を主に扱う総合広告代理店を抜いて、上位にランクイン、中には自社でメディアを運営している企業もあり、インターネット広告市場の売り上げは毎年右肩上がり、1兆円を超える市場にまで成長しています。
また、インターネット上の媒体(Yahoo!やGoogleなど)の広告売上には、従来の代表的な広告会社である電通や博報堂などの広告代理店よりもデジタルエージェンシーの方が貢献していると言われています。
デジタルエージェンシーの営業職の仕事内容
デジタルエージェンシーの営業職は、クライアント対し効果的なプロモーション戦略を提案します。場合によっては、総合広告代理店と同様、アカウントエグゼクティブと呼ばれることも。
総合広告代理店の営業があらゆる媒体(特に4マスと言われるTV・新聞・雑誌・ラジオ)を利用したプロモーション戦略を提案するのに対し、インターネット専業の広告代理店はWEB領域のみの提案を行います。
実務では、メディアデータ等に基づいたメディアプランの立案から、マーケティング関連データの分析・評価、A/Bテスト設計や実施後の結果分析などを行いながら、仮説、検証、実行のサイクルを繰り返し、顧客が目標を達成するために最適なプロモーションへと磨きをかけます。
総合広告代理店でもWeb領域の提案を行いますが、デジタルエージェンシーはリソースが整っており、また最新の知識にも長けているため、総合広告代理店と協力してプロモーションを行うこともあれば、WEB領域に限ってはデジタルエージェンシーに一任されるというケースもあります。
デジタルエージェンシー営業職の年収
デジタルエージェンシーの営業職は、他業種や総合広告代理店に比べ全体的に平均年齢が低いのが特徴で、平均年齢が20代後半である企業も多く見られます。
20代から大きな仕事を任されて活躍しているケースが多いため、その分年収も他業種に比べて比較的高くなっているケースが多くあります。
大手の場合は、30代で年収1000万円を超えるケースもあります。もちろん企業の規模や売上高によって差はありますが、大手インターネット系広告代理店の一定の目安は以下の通りです。
- 20代 400万円~600万円
- 30~35歳 500万円~800万円
- 35歳以降 600万円~1000万円以上
デジタルエージェンシー営業職へ転職するなら
年間広告費が1兆円を超えたインターネット市場。スマートフォンや動画広告などの新たな技術も後押しし、まだまだ成長過程であるため、たくさんの人材を必要としており、第2新卒者であれば未経験者でも積極採用する企業もあります。
すでに広告業界で営業経験がある場合は、総合系なのか、デジタル系なのか、どういったクライアントで、どういった広告を担当しているか、という点を見られるので、職務経歴書には出来る限り具体的に書くようにしましょう。
デジタルエージェンシーの営業職として実績を重ねることで、デジタルマーケティングのプロフェッショナルとしてキャリア形成が可能です。
全体的に平均年齢が低いため、30代前半で数十人の部下を抱えているというケースも多く、実績次第では、若いうちにプレイヤー兼営業部長や役員というポジションに昇進できる可能性も十分あるでしょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか。デジタル業界は変化が目まぐるしく、常に最新の情報をキャッチできるようにアンテナを立てておく必要があります。
変化を楽しめる人、効果が数値化される広告にやりがいを見いだせる人が向いていると言えるでしょう。
また、これはデジタルエージェンシーに限ったことではありませんが、営業力に加えて課題解決能力も必要です。
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