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転職ノウハウ

byプロテンMZ編集部 プロテンMZ編集部

退職交渉で立ち止まってはいけない

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新しいキャリアのステップを求めて転職する際には、多かれ少なかれ「退職交渉」が存在します。誰もが通る道ですが、その際かなりの高確率で「引き止め」にあうことになります。

手を変え品を変えいろいろな交渉をされますが、応じることはあまりおすすめできません。とはいえ、お世話になった会社ですから、決して後ろ足で砂をかけるようなことなく、できれば円満退職したいもの。

家業を継ぐために遠い地元に帰る、全く違う地方の異業種に転職する、といった場合を除けば、広く感じてもせまい都市、せまい業界です。今後も顔を合わせる機会がありますし、取引先になることもありますから、喧嘩別れはできるだけ避けなくてはいけません。

せっかく転職先の内定を獲得したのに数か月にわたって交渉が難航、もしくは給料アップに飛びついて結局退職しなかった/できなかった……といったことは、特にはじめて転職する方や重要なポストについている方に多い「あるある」です。

※転職をオススメするコンテンツではありません

退職交渉で立ち止まってはいけない

個人の能力や職場からの期待度などにもよりますが、引き止めは大なり小なりあります。特にはじめての転職では、「こんなに自分のことを大切に思ってくれていたのか」と思わされるほど熱烈な引き止めに、やはり転職を思いとどまろうかと考えてしまうものです。

しかし、基本的には引き止めに応じてはいけません。長い目で見て、応じて良かったと感じるケースはほとんど存在しないのです。会社には会社の論理がありますが、あなたのキャリアや人生はまぎれもなくあなたのものですから、自分の意思で判断する必要があります。

退職交渉で立ち止まってはいけない大きな2つの理由を紹介します。

引き止めのために提示された条件が実現するとは限らない

引き止めの手段としてよくあるパターンが、

  • 昇給や昇進を持ちかける
  • 異動の希望を実現させる
  • 職場への不満を聞き出し、業務改善を約束する

などです。

会社が引き止めるのは「当然」

企業が(上司が)社員の退職を引き止めたいと思うのは当然ですし、そのために改善できることはしよう、と心から思うだけでなく実践する企業があるのも事実です。

しかし多くの場合、残念ながらこうした提案は、退職を思いとどまらせるためのその場しのぎの言葉にしかすぎません。例えば給与アップを提案されたとして、ではなぜいままでアップしなかったのでしょうか?理由はなんであれ、あなたをできるだけ安い給料で雇いたかった=積極的に高い給料を出してあげたいとは思っていなかったのです。

※企業が人件費を少しでも安く抑えたいと思うのは当たり前なので、それ自体は非難されるようなことは何もありません

ではその条件が実現するなら転職/退職しないのか?

給与アップや異動などが実現する場合もありますが、考えてほしいのは「給料が上がったら/異動できたら退職しないのか?」について。

退職理由はいくつかの要素が複合的に絡み合っているケースが多いです。もちろん、その点さえ解決すれば現職を喜んで続けたい、と思うのなら転職する必要はありません。

しかし、辞めよう、転職しよう、と考えたと同時に人はその会社や事業に対しての思いが切れてしまうことも多いもの。

仮に引き止め交渉で提示された条件が実現しても、気持ちが切れてしまっていたら、そのときステイする決断をしたとして、果たして長続きするでしょうか?

その会社を辞めようと思った問題の本質を見極めることをおすすめします。

一度退職を検討した社員を会社は大事にするか?

引き止めに応じて会社に残ったとして、一度退職すると言い出した社員を会社が大事にしようと考えるか、考えてみるべきです。

「辞めようと思っている社員」イメージがつく

表面上は今までと変わりない態度かもしれません。しかし内心では「こいつ会社辞める気だったんだよな」と色眼鏡で見てしまいます。

管理職への昇進が遅れたり、会社の事業が傾いた時に真っ先に人員整理の対象とされたりといった不利な扱いを受ける危険性も上がってしまうでしょう。なぜなら、一度辞めると言った以上、いつまた辞めると言い出すかわからない人材だからです。

マネジメントは当然辞めるリスクを考える

また、上司にしか退職の話はしていないのに、いつの間にか噂が広がり、部署全体に知れ渡ってしまう場合もあります。こうなると、その後の仕事がやりづらくて仕方ありません。

そしてマネジメントが優秀であればあるほど、あなたが再び退職を考えるリスクを考えて「代わり」を準備もするでしょう。そうなると、その場所でのあなたの重要性は下がってしまわないでしょうか?

 

もちろん、全ての会社が上記のような会社だと言うつもりは決してありません。しかし会社には会社の論理と考えがあります。

あなたがマネジメントのポジションにいれば想像がつくと思いますが、いつ辞めてもいいようにできるだけ早く対策を打っておこうと考えるでしょう。「今までよりももっと自分を大事にしてくれるようになる」と考えるのには、無理があります。

とはいえ本当に退職すべきかよく考えることは大切

以上のように、退職交渉で立ち止まる意味はありませんが、退職を考える前にやるべきことはいくつかあります。

退職はあくまで最後の手段

基本的には、退職は最後の手段です。転職は挑戦やキャリアアップであるのと同時にリスクでもあるため、やらずにすむならばやらない方が良いと言えます。

電車にもテレビにも人材紹介会社の広告はあふれかえっていますが、雰囲気にのまれるべきではありません。退職/転職しようと思っているのは自分自身かを確認するとともに、不満があるなら、今の不満を解消するために努力することが大切です。

社内で解決する努力を

キャリアを積み上げてきた方ならわかるとおり、努力することで状況が改善できる場合も多分にあります。もちろん「この会社はどうして辞めたんですか?」と、職務経歴書を見ながら採用面接で聞かれるテーマの1つでもあります。

人間関係で悩んだらコミュニケーションの改善に向けて、残業が多いなら業務フローの見直しやマニュアルの策定などを試みたのか?といったことが重要です。

改善に向けて努力をして状況が改善しなかったのであれば、あるいは個人の努力ではどうにもならない事情があれば、転職もやむを得ないと考えられます。そのときはじめて、「転職すべき(転職しなければ解決できない)」状況だといえるでしょう。

引き止めをうまくかわすためのポイント

しかし、実際に退職交渉の段階になると、引き止められたら気持ちがゆらぐものです。思いを持って仕事に取り組んでいればいるほど当然と言えるでしょう。

では、引き止めをうまく逃れるにはどうしたら良いのでしょうか?

引き止めにくい退職理由

会社の引き止めに打ち勝つためには、引き止めにくい退職理由、つまり個人的かつ前向きな内容を伝えることが効果的です。

現職では実現できない事柄

「別にやりたいことができた」「キャリアアップを実現したい」など、個人的で前向きな理由であれば会社側の問題ではないため、引き止めようがありません。

一方、人間関係や待遇に関する悩み・不満を伝えた場合、「改善するから考え直してくれ」となり、難航しがちです。

(筆者より)いわゆる”ブラック”な環境では「それはお前のせいだ」とむしろ罵倒される……といったケースもありますが、改善に努めてもどうにもならなかった事柄を会社側が他責に(あなたのせいに)してくるなら、遠慮はいりません。

現職では実現できない事柄

家業を継ぐなど家庭の事情や体調不良といった理由も当然、理由として有効です。個人的な事柄は会社といえども踏み込んで聞けないので、ある程度ははぐらかすことができます。

ただし、嘘は感心しません。

キャリアはこれからも続いていきます。必ずしもすべてを正直に伝える必要はありませんが、いつかバレる可能性のある嘘は自分の首を絞めるリスクがあります。

交渉がスムーズにいかないなら一度持ち帰る

企業側もあなたが必要であればあるほど何としてでも引き止めにかかるため、退職交渉は時間がかかるケースも少なくありません。話が平行線のまま、我慢比べの状態になる、もしくは上司が怒鳴り散らして話合いにならないケースなどが考えられます。

膠着状態になったり分が悪い場合は、「いったん考えさせてください」と一度持ち帰りましょう。次の機会でも意思が変わらないことを示し、その次も……と、何度かこのやり取りを繰り返し、根負けして認めさせるのは退職交渉の常套手段です。

最終手段

「後任が見つからないので退職は認めない」「今は繁忙期なので後にしてくれ」などと、いつまでたっても退職を認めてもらえないケースも考えられます。

退職をする権利

しかし、労働者が退職する権利は法律で認められています。後任の選定や業務の繁忙期といった事情は企業側の都合であり、労働者には関係ありません。上記のような理由で会社が退職を認めない場合、違法行為に当たる場合があります。

目的をもって残留を決める場合を除き、あなたの人生のためには、キャリアのことを会社の言う通りにするべきではありません。

退職交渉とは会社と労働者が円満にお別れするためのものなので、会社と戦ってでも絶対に辞めると強い気持ちをすでに固めているなら、最悪会社がどんなに認めようとしなくても退職届提出から2週間で退職が可能です

最後の最後の手段

ちなみにですが、さらに強い意志を示す方法として内容証明郵便で退職届を郵送することも可能ですが、これは法的に争う姿勢をとるのと同じです。本当に最後の最後の手段なので、円満退職するなら取るべきではありません。

基本的には使うべきではないので、ご注意ください。あまりにもブラックすぎて2度と会社に行きたくない場合や健康を害している場合などをのぞけば、退職代行サービスも同様です。

退職までの流れ

念のため、退職交渉のやり方に関しても確認しておきましょう。退職までの基本的な流れは、以下の通りです。

転職活動~面接~内定~オファー面談~内定受諾~退職交渉(直接の上司に相談~(退職願~退職届)~最終出勤~有給消化~退職~入社

退職までの活動で重要なポイントをおさえます。

内定受諾を伝えた後に退職交渉に入る

退職交渉に入るのは、転職先から内定を得て、内定受諾を伝えた後にするべきです。なぜなら、万が一退職届を受理された後に何かの事情で内定取り消しになってしまったら、失業してしまうリスクがあるためです。

現在はコロナの影響もあり、大手企業でもすべての採用活動を突然ストップしているケースが多々あります。オファーレターを貰ったからといって油断は禁物です。必ず、内定獲得後に行われる、労働条件や入社時期等を確認するオファー面談を受け、内定受諾の意思を示してから退職交渉に入りましょう。

よほど金銭的な余裕がある場合でもなければ、退職してから転職活動をはじめるパターンは避けるべきです。貯金が減っていく焦りから、希望の条件を下回る企業で妥協してしまい、転職が失敗するパターンが多いからです。

希望日の1か月前に退職届提出

退職届は、希望日の1か月前に提出すれば問題ありません。

労働基準法上は退職希望日の14日前に提出すればOKとされていますが、業務の引継ぎや後任の決定、そして忘れてはいけない有給消化も含め、会社側の都合も考慮すると遅くとも1か月前までには提出する必要があります。

ただし、たとえば「6.5年以上在籍すると申請から退職まで3か月必要」といった規定があるなど、会社によって退職届の提出期限は異なるので、詳しくは所属企業の就業規則を確認してください。

また、退職届を出す際は、基本的には直属の上司に対面で渡します。いきなり提出するのではなく、事前に相談して退職の了承を得た後に提出するのがマナーです。

※内容をいわずに「ちょっと相談があるんですけど…」などといわれると退職の相談かと思ってドキッとするのがマネジメントあるあるです。

できるならば円満退職を目指す

退職するとしても、今の会社の人とはどこかでまた出会う機会があるかもしれません。「どうせ辞めるから」と適当な態度で臨むのではなく、円満退職を目指して努力しましょう。円満退職のために必要なポイントは、以下の3つです。

  • 引継ぎはしっかりと行う
  • 業務は最後まで手を抜かない
  • 社内社外問わずお世話になった人への挨拶はしっかりと行う

退職のことが頭にちらつくとどうしても業務がおざなりになりがちですが、「飛ぶ鳥後を濁さず」の気持ちで、最後まで精一杯やり遂げましょう。

また、去り際の挨拶も重要です。直属の上司や同期だけでなく、できれば一度でも関わりを持った相手には全員「お世話になりました」と一言入れましょう。挨拶があるかないかでその後の態度は大きく変わるので、今後のことも考え、挨拶は必ずおこなってください。

「退職のご挨拶」が飛び交ったり、お菓子をもって社内をめぐる人がたくさんいたりする季節ってありますよね。

入社時期や条件交渉は転職エージェントの仕事

転職エージェントは案件紹介と面接日程の調整だけと思われがちですが、内定後の入社時期や年収などの条件交渉も代行するのが普通です。

スムーズに退職できず空白期間は生じないのか、年収は本当にアップするのか等さまざまな心配事が生じますが、転職先との交渉に関しては転職エージェントに一任して構いません。

ですから、あなたは今の職場を円満退職することに集中してください。転職エージェントのコンサルタントやキャリアアドバイザー(CA)は、いつから退職交渉をはじめれば良いか、といったことにも相談に乗ってくれます。

私たち「プロの転職」も、こうしたエージェントの1つです。最大限に活用し、あなたの転職を成功させてください。キャリアのご相談はオンラインでいつでも伺っています。

 

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まとめ

退職時は、かなりの高確率で引き止めに合います。しかし、原則として引き止めには応じてはいけません。昇給や異動などをちらつかして会社にとどまるよう説得してきますが、残留したとして、会社があなたを大事にしてくれる可能性は低いでしょう。

退職の意思を伝える前にできることをやるのは大切ですが、一度退職の決心をしたなら、最後まで自分の意思を貫き通すべきなのです。

転職エージェントを利用すれば、転職先との条件交渉も代行してくれるため、退職交渉に専念することができます。円満退職実現のために、ぜひ転職エージェントを利用してください。

 

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この記事を監修した人 プロテンMZ編集部

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